テロ資金を取り締まるなら、まず米国の情報機関の資金源を取り締まってくださいませ。彼らがやってるんだから。2014/10/21 21:04

こんなニュースがありました。

[毎日]ベネッセ:英語教室のミネルヴァ買収 
ベネッセホールディングス(HD)は20日、幼児〜中学生向けの英語教室「ミネルヴァ」を運営するミネルヴァインテリジェンス(本社・東京都新宿区)を買収すると発表した。
http://mainichi.jp/select/news/20141021k0000m020060000c.html


ミネルヴァって何か聞いたことあるぞ。。

これか。


弁財天:ミネルバ update13
http://benzaiten.dyndns.org/roller/ugya/entry/pentagon_needs_shinsai_bigdata


以下引用します。



ペンタゴンは毎年数百万ドルを大衆を不穏にするために使ってる。
米国防省(DoD)の研究で、全世界で大規模に市民を不穏にする力学とリスクと閾値(tipping points)モデルを、種々な米軍組織の監督下で研究するために大学に出資している。数百万ドルの計画は、上級官僚の為の即時と長期間の「戦闘員関連の視点」と、「軍コミュニティでの防衛方針」の意思決定者と、「戦闘員の命令」を組み込んだ情報通達方針の開発である。

国防省の「ミネルバ研究機関」は大学をパートナーにして、 米にとって戦略的に重要な世界の地域の社会、文化、行動、政治力の国防省の基本認識を改善するために2008年(世界金融危機の年)に立ち上げられた。

(うほ。文科省がミネルバに参加してるのは間違いない。)

プロジェクトでは社会的悪影響の「勃発臨界量(閾値)/the critical mass (tipping point)」を見つける為に 2011年エジプト革命、2011年露デュマ選挙、2012年ナイジェリア燃料助成金危機、2013年トルコガジ公園反対デモのケースを「デジタル追跡」した。 社会的悪影響の中で戦争の準備をし、そしていつ軍隊動員(mobilised)するのかを見極める為にツイッターの投稿と会話を検証するのだ。

(やるなー、紛争はビジネス。無駄なく最小限の投資でマイダンクーデターを起こせるようにペンタゴンと大学と日夜研究してる。)

今年の別プロジェクトでワシントン大学が資金援助されたのは 大規模な政治と経済の変化を起因として彼らの特徴と成り行きで、どんな政治運動が起きるのか条件を見つけ出すことだ。 米軍研究局のプロジェクトは全部で58カ国の1000人以上が参加する永続的に活動してる大規模運動に焦点を当てている。

(例えば日本の反原発デモだな。)

昨年国防省のミネルバ機関は「誰がテロリストにならないのか?その理由は何か?」を調べるプロジェクトに出資した。しかし「武装蜂起」を叫ぶテロリストとは違う「政治に反対する」平和的活動家を混同していた。 プロジェクトは明確に非暴力の活動家を研究していたのだ。

「多くの個人を調べて、テロリズムに関わることを決めた人達と、たとえ武装グループの目標に同感していながら、まだ武器を取るのを我慢してる人達を見つけ出し、人口統計学、家族、文化が、社会経済的な背景でのあらゆる文脈での共通点を見つける。このグループのコントロールを試みるためのテロリズム分野の研究は最近まで行われて来なかった。このプロジェクトはテロリストに関する研究ではなく、反政府支持者に関する研究である。」
プロジェクトの14のケーススタディはそれぞれ「非暴力を選ぶに至った10人以上の活動家と軍人と過激化の原因になったNGOへの拡張インタビューが含まれる。」

私はプロジェクト主任の米海軍大学院のマリア・ラスムッセン教授に接触した。なぜNGOで働いている非暴力の活動家を反政府支持者と同じに扱いにするのか。そしてどの「団体とNGO」が調査されたのか。しかし返答はなかった。

どのようにして平和的なNGOが国防省の省益の国家安全保障の脅威となる可能性のある「過激化の原因」となったのか、同様にミネルバ計画のスタッフは同じ答えに対する回答を拒否。

私が質問で聞いたのは

「米国防省は米の国家安全保証への脅威として世界の反対運動と社会運動を見てるのか? もしそうならなぜ?国防省は大規模な政治と経済の転換を目的にした政治運動を国家安全保証の問題と考えているのか? もしそうならなぜなのか? 活動、反対、政治運動、もちろんNGOは健全な市民社会と民主主義の為に重要な要素である。 なぜ国防省が出資する研究がそんな問題の調査を行っているのか?」
(うは。オレこの質問に答えることができるわ。)

ミネルバ計画エリン・フィッツジェラルド部長 「私はあなたの懸念を歓迎する。そして更なる詳細な返答を要求する前に我々に説明する機会を与えてくれたことを喜んでいる。」と言ったが、 代わりに私は以下のような乱暴な声明を国防省の報道局から受け取った。

「国防省は米とその市民と同盟国とパートナーの安全保障の役目を深刻に捉えている。 すべての安全保障への挑戦が紛争に発展することはないが、すべてのすべての紛争に米軍は含まれてない。 ミネルバは世界の不安定と安全でなくなる原因が何か国防省の理解を高めるため基礎社会科学研究に出資してる。 これら紛争と原因を予め知ることで国防省はより効果的に未来の安全保証環境に備えることができる。
2013年ミネルバはメリーランド大学とDoEのパシフィック・ノースウェスト国立研究所のプロジェクトに出資した。 気象変動による市民不安のリスクを測る研究である。 3年で190万ドルのプロジェクトでは、気象変動で起こりうる範囲のシナリオ下で社会に起きることを予期する為のモデルの開発である。

当初からミネルバ計画は社会行動科学の研究に5年以上、7500万ドルの予算でスタート。 今年だけで米議会から1780万ドルの総予算を割り振られている。

ミネルバの内部スタッフの2012年の修士論文でのメールのやりとりで、 プロジェクトは現場活動で直接利用できるように迅速な結果を生み出すように促進された。 修士論文はアリゾナ州立大学で「対イスラム過激派講演」のミネルバ基金のプロジェクトに参加した修士論文だった。

プロジェクト主任のスティーブ・コーマン教授からの内部メールで 国防省人間社会、文化と行動モデル化計画(HSCB)主催のミーティングで 国防省上級官僚が彼らの優先順位は「作戦に組み込めるモデルとツール」の形式での「迅速に使用可能な機能の開発」だと発言。

海軍研究局の管理者のハロルド・ホーキンス博士は 大学の研究者はプロジェクトは「ただの基礎研究であり、適応分野を懸念すべきではない。」と取り合わない。 実際の会議では国防省は「適応分野」への「実施結果」を見てるとコーマンはeメールで言っている。 彼は研究者に現場で使えるツールの為の彼らの適応分野を国防省が明確にわかるような、「報告書など結果を出せるように考えろ。」とアドバイスしてる。

多くの関係ない学者たちは米政府が社会科学の有事の際の軍用化だと非難。 2008年米人類学協会(AAA)は「国防省には人類学と他の社会科学を厳格なバランスのとれた客観的なピアレビューで評価する基盤がない」そのような研究は国立科学機関(NSF)のような民間で運営すべきだと米政府に通達。

何ヶ月かたって国防省はミネルバの管理でNSFと協力するとの覚書(MoU)に署名。 そしてAAAは研究提案は現在NSFの合理性検討委員会で評価されることになったが、 誰が委員会の席に座るかを決める際には国防省の職員に意思決定権が与えられている。

「…研究はペンタゴンの意向に沿ったときだけ資金供与されるので研究の統制に懸念が残る。 計画は他の重要な研究分野を落胆させ、大学の独立した研究の場所としての役割と軍への批判を阻害すると 人類学会を含む他方面から計画への批判が起きている。」
ワシントンDCのセントマーチン大学の文化人類学者のデビッド・プライス教授の著書「人類学の兵器化:軍事国家での社会科学」で「これら多くのプロジェクトの個々の断片を見た時に、正常な社会科学で文字通りの分析で歴史研究などのように見えるが、しかしこれらの断片を足した時、簡素化しすぎた全体の歪みから共有されているテーマが読みやすくなっている。ミネルバは巨大プロジェクトを個人に許容できるように無関係に分解することで帝国の断片作業を農場化してる。」

プライス教授は以前にペンタゴンが社会科学者を軍事作戦に組みこむ設計の人類領域系(Human Terrain Systems/HTS)計画で、どのように「米国内の」地域シナリオ設定で定期訓練を指揮しているのかを暴露した。

以下は翻訳ちう。

元記事はガーディアンの記事の投稿日付は「Posted by Nafeez Ahmed Thursday 12 June 2014 07.00 BST」
Pentagon preparing for mass civil breakdown

来年も10億ドルの軍事予算カットがある。今年はウクライナとイラクでチャラにした。この予算カットが世界で紛争を起こす強烈なモチベーションになってる。爺様にはまったく理解できないと思うぞ。

紛争そのものも目的であるが、紛争が起きる強いストレス状況を作り、どこまで大衆を締め付けると民衆が武装蜂起してテロ行為を始めるかミネルバで見極めようとしてる。それはグローバル企業がその地域で限界まで搾取可能にするため。ツイッターを追跡して臨界点を見極めようとしてる。

しかしまぁ、よーやるわ。要するにすべては商売のためだわ。商売を突き詰めるとグローバル企業になり、紛争が起きる直前まで搾取しようという考えに至ったのだ。それは米の国益でもあるので米軍が全面的に協力するという。もう人類は終わったな。解決できないだろう。

なぜペンタゴンに取ってデモやSNSなど民主主義が敵なのか。米の国益とはグローバル企業であり、資本主義とはトップダウンの全体主義であり、ファシズムである。民主主義とは正反対な存在だ。ユダヤやフリーメイソンやロックフェラーやロスチャイルドなど陰謀論で説明する必要がない。原因は企業主義。



「しかし、2011年の高速鉄道事故で、各地の記者が中国版ツイッター「微博」で政府批判をして世論を先導。」 中国も気付いた。
ネトウヨの背後にNSAがいたのも、ミネルバなんて知ってしまうと、あーやっぱりってかんじだ。


あ。そか。FBで人間関係をじゅうぶん把握した上で、誰かにティッピングポイントになる事件を起こし、周囲の反応を研究して紛争の起こし方を最適化してるのか。やるなー。てことわー、スリランカの暴動みてると「作戦に組み込めるモデルとツール」は完成間近。

Facebook manipulated users' emotions as part of psychological experiment – study
フェイスブックの69万人のユーザーを使って感情が伝染することを実験していた。
「ポジティブな意見が並ぶとポジティブな投稿が多くなり、ネガティブな意見を多く目にするとネガティブな意見が多くなる。感情的な投稿を減らすと感情的な投稿をする人が減る。」 むむむ。SNSて同調圧力をかけるためのツールだったのか。

これってFBだけでなくツイッターでも感じていた。リツイートが異常に多くなったり、全く無視されたような日々が続いたり。国防省のミネルバも見てしまったし。SNSの反応で紛争を起こす為のティッピングポイントを探してるのもわかった。ベネズエラとトルコと露と中国がそれに気付いたのも。

以上引用

筆者も先日コメント欄にこう書きました。

元々インターネット作ったのは米軍ですからね。
作った人たちが有利になるように誘導していくはずですよね。
だから、ドイツやロシアでは、既存のインターネットを回避するネットワークの話が出てくるわけで

ツイッターは、明らかにどういう風に情報が流通するのか?確かめるツールになっていますよね。
facebookは、つながりをコントロール。
スマホと監視カメラで連動してチェック。
あと、マイクロチップ埋め込みかな。
ただ、オセロの場合、いくら黒にしても角が白ければひっくり返せるのも事実。

他者とちゃんとコミュニケーションを取ること、それは人だけじゃなくて、自然や動物とも。
自分で感じて、自分の頭で考えることが出来るかどうか?が結局大事になってくると思いますよ。
根本の部分が分かれば、そう難しいことではありません。
たとえネット環境が壊れたとしてもね。
そうした訓練を日々行っているか?が大事になってくると思いますよ。



逝きし世の面影さんのところでも書いてますね。
スノーデンの警告 FacebookとGoogleには近づくな
http://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/cc692750e1230179780e422ae45d8793


で、このニュース


辺野古調査会社を過激派が爆破か
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20141020/k10015544761000.html

過激派という名前のCIAの別働隊が登場。



で、このニュースに繋がると


マネロン対策の関連3法案を提出、リスト入り回避へ=政府


[東京 10日 ロイター] - 政府は10日、国際的なマネーロンダリング(資金洗浄)・テロ資金対策の関連2法案を閣議決定し、国会に提出した。継続審議となっているテロ資金提供処罰法改正案と併せて臨時国会での成立を目指す。国際機関によるマネロン対策に関する「グレー・リスト」入りの懸念が出ているため、日本の取り組み姿勢を内外に示すことで、リスト入り回避を図る。

国会に提出したのは、犯罪に関与したとみられる「疑わしい取引」の判断方法を明確化する犯罪収益移転防止法改正案と、国連に国際テロリストと認定された人物の財産を凍結することができる国際テロリストの財産凍結法案。今年1月に通常国会に提出し、継続審議となっているテロ資金提供処罰法改正案は、テロリストへの物品などの提供を禁じる法律だ。

今回提出した2法案のうち犯罪収益移転防止法改正案は内閣委員会、テロ資金提供処罰法改正案は法務委員会でそれぞれ審議される。

6月下旬、マネロン対策の国際基準を定める政府間会合、FATF(金融活動作業部会)は対日声明で、日本の対策の遅れに対する懸念を表明し、早期の法的整備を求めた。このまま対策を取らずに放置していると、日本がマネロン対策で遅れていることを示す「グレー・リスト」に入る懸念が高まっている。

ただ、FATFが求めている法的整備には、今国会で成立を目指す3法案に加えて、テロ組織が重大な犯罪を計画・準備した段階で処罰する「共謀罪」の創設も含まれている。

政府は、これまでに共謀罪の創設を盛り込んだ組織犯罪処罰法改正案を3回、国会に提出しているが、いずれも廃案となっており、今回も野党などから強い反対が見込まれるとして提出を見送った。

共謀罪の創設は積み残しとなるものの、政府は3法案の成立を目指すことで「日本政府としての努力姿勢を示し、FATFの理解を得て、リスト入りを回避したい」(政府高官)としている。

以上引用

jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPL3N0S327620141010


筆者もテロ資金を取り締まって欲しいと切に願っております。

テロ資金取り締まるなら、まずCIAを取り締まらなくてはいけません。
総本山ですから。

それからズビグニューブレジンスキーとかね。
アルカイダ作ったのブレジンスキーですから。
それがISIS(イスラム国)に変身したわけで


麻薬資金もね。


だから、筆者は、パチンコも、モーターボートも、カジノも新興宗教やカルトも反対なんですよ。
だってマネロンなんだもん。

そういえば、競馬の秋華賞は、『ショウナンパンドラ』が勝ったみたいですね。

なんか、『パンドラの箱』が開いた的な魑魅魍魎を狙っているのかと。

それが、エボラやら御嶽山噴火か。


さて、テロとの闘いは911から。

最近911の日付や時間で起きた事件は、これ関連ですよね。


そういえば、911に起きた神戸の女児殺害は、不思議に容疑者が自白したそうで。


この容疑者なんですが、事件の前に「俺は死ぬことになっている」と話したとか


死んだことにして、名前変えて生きるんでしょうね。


地元政治家が、公迷党だもん。


以下過去記事から

防犯カメラの写真では、クマのリュック背負ってないですよね。
一体どこから飛んできたんだ??



部屋の中を探しても、血痕も何も出てこなかったのが、家宅捜索から9日も経ってから浴槽の下で血の付いた包丁発見だと。


捜査員は、9日間何してたんだよ、おい。

あ、家宅創作活動してたのか。

毎度お仕事ご苦労さまです。


詳しくは、過去記事読んでね。
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/cat/jipohou/

兵庫小一女児不明 カルト 薬害 子宮頸癌ワクチン 線維筋痛症 SSRI
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2014/09/15/7435900



911で思い出しましたが

投稿時間が9時11分で、911ですね。。

木曽御嶽山噴火は、政治的な噴火??追記あり
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2014/09/30/7446697
ですが、


もっとそういえば、日曜日の東京新聞朝刊の一面に、豊田市のアウトドアグループ(統一狂界のこと)でお亡くなりになられたお子さんに、横浜市中区の会社員がジャンパー貸してあげた美談が出てましたっけ。

御嶽 ぬくもりのジャケット 避難の中 横浜の男性、少女に渡す
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2014101902000129.html



東京新聞も統一狂界の宣伝記事載せるのかと思いましたが、一面にある広告を見て納得いきました。


フジサンケイ系出版社の「韓国があ、中国があ」という本の宣伝でした。

もう一つが、『アーク出版』だって。

何だかね。


富士といえば、デスペラードさんがやってましたね。

ニホンのゲノムバンクは、富士でいーですか?
http://desuperado.seesaa.net/article/407308240.html


このあたりもまとめたいのですが、時間が。。
またそのうちに

コメント

_ 半可通素人 ― 2014/10/22 11:28

初めてコメント致します。

ご存じかもしれませんが、「ミネルヴァ」とはヘーゲルの「法の哲学」の序文の末尾にある、「ミネルヴァの梟は迫り来る黄昏に飛び立つ」という文に出てきます。

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「哲学はもともと、いつも来方が遅すぎるのである。哲学は…現実がその形成過程を完了して、おのれを仕上げたあとで初めて、哲学は時間のなかに現れる」
「存在するところのものを概念において把握するのが哲学の課題である。…個人にかんしていえば、誰でももともとその時代の息子であるが、哲学もまた、その時代を思想のうちにとらえたものである」
 http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1096458985 より引用
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私は現実におけるSNSでの世論形成過程を実験し、その後世論を誘導する方法を確立していくことの暗喩では、と解釈しました。
「彼ら」が自らの全能感に陶酔しているように思えて、嫌悪感がしますが。

ミネルヴァのフクロウについては、こちらの記事も詳しいです。
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 http://blog.goo.ne.jp/aowls/e/a9cd79df9dbb792b358683c3354a1bfa
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貴ブログは毎回勉強になる内容が大変多く、いつも拝読しております。
微力ながら応援しております。

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