崖の上のポニョと地震と津波2017/09/23 23:12

崖の上のポニョをちらと見たら、311思い出した。

崖の上のポニョの津波と東日本大震災の津波を比較してみた
matome.naver.jp/odai/2134581827270023901


以下は、ポニョと地震の関係


崖の上のポニョ
(2008年7月19日公開)

2008年
5月8日 5弱 M6.7 茨城県沖
6月14日 6強 M7.2 岩手県内陸南部(平成20年岩手・宮城内陸地震)
7月24日 6強 M6.8 岩手県沿岸北部
9月11日 5弱 M7.0 十勝沖


『TSUNAMI -ツナミ-』は、2009年の韓国映画。
初公開: 2009年7月22日 (韓国)

韓国映画『TSUNAMI』を観て、疑問が有ります。
映画の最初の方のシーンでの事。
北海道西部沖35kmで海底地震発生、
その時 映し出されたモニターの
地震発生分布図の日本と韓国の簡単な地図。

でも、日本地図に東北地方は、
えぐられた様に無くなっていました。

何故ああいう映像が在るのでしょうか?
detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1472352344


情報発表時刻2009年8月9日 20時25分
発生時刻2009年8月9日 19時56分ごろ
震源地東海道南方沖
緯度北緯33.1度
経度東経138.5度
深さ340km
規模マグニチュード 6.9

浜岡原発直撃
発生日時2009年8月11日05時07分ころ
マグニチュード6.5(暫定値)
場所および深さ駿河湾(御前崎の北東約35km付近)、深さ23km(暫定値)


2009年08月13日08時06分 気象庁発表
13日07時49分頃地震がありました。
震源地は八丈島東方沖 ( 北緯33.0度、東経140.8度)で震源の
深さは約40km、地震の規模(マグニチュード)は6.5と推定されます。


崖の上のポニョ
2009年8月14日 (アメリカ合衆国公開)


崖の上のポニョ
CIA日本テレビ放映2010年02月05日,
2010年
2月27日 5弱 M6.9 沖縄本島近海
3月14日 5弱 M6.6 福島県沖


崖の上のポニョ
CIA日本テレビ放映2012年08月24日の2週間後

コスタリカ沿岸でM7.6の地震が発生 ― 2012/09/07 17:45
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2012/09/07/6567551



崖の上のポニョ
CIA日本テレビ放映2015年02月13日の4日後

シオニストネオコンによる『なんちゃってイスラム国』の日本を狙ったテロ計画が2月18日でしたが、さっそく宮古沖でM6.9の地震 ― 2015/02/17 18:44
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2015/02/17/7574414



第9回BRICS首脳会議 2017年9月3日〜5日に厦門で開催
BRICSの5カ国と、エジプト、ギニア、メキシコ、タジキスタン、タイの首脳がアモイに集結し、新興市場・発展途上国の協力の大計について共に協議する。

→なぜかメキシコで大地震

Magnitude Mw 8.1
Region OFFSHORE CHIAPAS, MEXICO
Date time 2017-09-08 04:49:21.2 UTC
Location 15.02 N ; 93.81 W
Depth 72 km

Magnitude Mw 7.1
Region PUEBLA, MEXICO
Date time 2017-09-19 18:14:38.5 UTC
Location 18.59 N ; 98.47 W
Depth 50 km

311の犯人(主力部隊)の空母「ロナルド・レーガン」が横須賀出港だそうです。またしても中南米の地震と同時 ― 2017/09/09 23:44
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2017/09/09/8673705

空母ロナルドレーガンだけではなかった。 噂の極秘任務の米空軍の秘密兵器「X-37B」も打ち上げられてました ― 2017/09/10 23:13
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2017/09/10/8674401



崖の上のポニョ
CIA日本テレビ放映2017年09月22日.

今、ここ

シオニストネオコンの人工地震は許さないぞ

1983年9月26日世界を核戦争の危機から間一髪で救ったスタニスラフ・ペトロフ氏が死去していたことが判明2017/09/21 20:57

1983年9月26日世界を核戦争の危機から間一髪で救ったスタニスラフ・ペトロフ氏が死去していたことが判明

こんなニュースが出ていました。

以下引用

核戦争の危機を間一髪で防いだ男 元ソ連将校の死が明らかに
2017年09月20日 08:02(アップデート 2017年09月20日 09:09)

全世界を巻き込んだかもしれない核戦争を未然に防いだソ連の将校がいた。スタニスラフ・ペトロフ氏。ペトロフ氏の存在を世界が思い出しているときに、彼が今年の5月に死亡していたことが今月になってようやく明らかにされた。

中略

1983年9月26日、当時44歳だったペトロフ氏が戦闘任務についていたとき、米国がソ連の首都モスクワに向かって5発の核ミサイルを発射したという警報が発せられた。この警報に対してペトロフ氏は状況を分析する冷静沈着さを発揮し、報復措置の命令は出さなかった。

この時、ペトロフ氏には重要な決定を下すのにわずか20分しかなかった。

以上引用
jp.sputniknews.com/russia/201709204102763/

そんな出来事があったとは知りませんでした。

詳しい記事がこちらに出ていました。

以下引用

警報システム誤作動で危機“一発”

ケース3:第三次世界大戦の瀬戸際

もっとも劇的な事態が発生したのは、冷戦の緊張がピークに達していた時だ。人類を救ったのは、いまだに無名の中佐、スタニスラフ・ペトロフ(1939~)だったと断言できる。

1983年9月26日、戦闘待機したばかりのソ連製ミサイル攻撃警報システム衛星が、アメリカからの攻撃のメッセージを発した。

軍事・宇宙専門家であるユーリー・ザイツェフは状況をこう説明する。「太陽光が雲で強く反射するような位置に、衛星、アメリカのミサイル、太陽が並んだとは驚きだ。衛星は反射光をノズルからの火柱だと勘違いし、アメリカ大陸からミサイル5基が打ち上げられたというメッセージを送った」。

スタニスラフ・ペトロフの究極の選択

規定では、ミサイル攻撃が発生すると、ロシア中部に位置する「セルプホフ15」村の拠点の当直が、迎撃の決定を行う政府に速やかに連絡しなければならなかった。アメリカ大陸で打ち上げられた弾道ミサイルはわずか30分でソ連に到着するため、当直だったペトロフ中佐には、「核スーツケース(核兵器使用コードが保管された装置)」使用の最終決定を行うユーリー・アンドロポフソ連共産党書記長に報告するか、または「われわれは誤った情報を発信している」と報告し、その後の全責任を自分が負うか、の究極の選択をするしかなかった。

書記長には15分の決定時間しかなかったから、きっとペトロフ中佐に核爆弾のボタンを押すよう命じていただろう。ペトロフ中佐は30種類の確認手段で、アメリカのミサイル情報が本当であるとの結果を受けたが、数十億人の命を脅威にさらすことはせず、規定に反して報告も行わず、核ボタンも押さなかった。

中佐は常識に照らして、ミサイル5基で開戦とは少なすぎると考え、コンピューターを信用しなかったため、世界を救うことができた。

以上引用
jp.rbth.com/articles/2012/11/23/40079


これは、本当にヤバかったみたいですね。
世界を破滅から救ったスタニスラフ・ペトロフ氏に心からの感謝を

「あなたが居なかったら、世界は存在しないかもしれなかった。まともな判断をありがとうございました。私達は一生あなたの恩を忘れないでしょう。安らかにお眠りください。」


最近、やたらと間違った警報が鳴ることがあります。
おそらくハッキングによるものだと思うのですが、このような危険は昔よりも危険性が上がっていると思いますので、上手に危険を回避していく必要が、これからもありそうです。

米ロで話しただけでスパイ扱いとか、本当におかしな世の中になっていますが。。

身につける衣服のうち30%を日本製にしてみませんか?2017/09/19 20:08

本日の提案
身につける衣服のうち30%を日本製にしてみませんか?


以前、2015年度の日本で販売されている服における日本製の割合が2.8%になっていることはお伝えしました。

驚愕の事実 1990年に50%だった日本製の服が、2015年には2.8%にまで減っている!!
http://guild3.exblog.jp/25132683/


おそらく、現在はもっと減っていると思います。

で、3%を下回るということは、偏差値で言うと70以上なんですね。
偏差値70というのは、誰でも努力してたどり着ける数値では無いのです。
一握りの天才か、もしくは、凄まじい努力が必要です。


現実的に、日本製の服が3%以下しか無い状況では、偏差値70以上のレベルの服じゃないと販売出来ないというのに等しい。
なので、当店で扱っている日本製の服は、すさまじくレベルが高いです。


ただ、筆者は、人を育てる、産業を育てる、文化を育てるということを考えれば、もっと未成熟な、荒々しい出来の服とかも支援していかなくてはいけないのではないか?とも思っています。
そうじゃないと、服作りの文化が途絶えていきかねないのです。

やはり、『私でも出来る』という部分がないと後継者が育っていかない。
憧れの部分、素晴らしいデザイナーが居ることや、服があることは大前提ですけれども。

ただ、現実的に、もはやそういう余裕は全くありません。
現在は、これが売れなかったら、もう日本で服作るのは不可能というほど、限界ギリギリのレベルです。


筆者は、普通に服作りが文化的・経済的に維持出来る最低ラインというのは30%だと思っています。

30%というのは、偏差値60くらいです。
偏差値60というのは、その分野の学習障害でなければ、努力すれば誰でも到達可能な数字なんですね。
しかも、努力無しでは到達出来ない数字です。
偏差値60で許されるというのは、まともな社会の証拠だと筆者は考えています。

で、日本製の服を30%まで戻すにはどうすれば良いのか?
いろいろアイデアはありますが、まず、もっとも基本的なことを書いておきましょう。

日本人一人一人が、自分が身につけているうちの30%が日本製になれば、日本製30%は到達出来るということです。


というわけでみなさま、自分が身につけている衣服のうち、30%は日本製にしてみませんか?

ちなみに筆者は、50%日本製くらいです。

それくらいが、良い感じです^ ^



ファッション関係はこちらから
http://guild3.exblog.jp

ドル詐欺終了へ向けて着々進行中2017/09/18 21:49

マスコミに載らない海外記事さんが翻訳なさっている記事が、現在起きていることをまとめていると思いますので、転載します。


ロシアと中国間の金取引 - ドル離れに向けて前進?

スプートニク、スカイプ・インタビュー書き起こし、2017年9月6日
ピーター・ケーニッヒとスプートニク
Global Research
2017年9月7日

ロシア最大の銀行スベルバンクは、2018年に中国への金供給を10-15トンまで増やす計画だと、スベルバンクCIB銀行投資部門長がスプートニクに語った。

“7月、スイスにある我々の子会社銀行が、上海株式市場で金取引を開始した。試験的取り引きで、200キロ[440ポンド]の金の延べ棒を中国金融機関に提供した。今年、我々は更に約3-5トンの金を中国に供給する予定だ。来年、中国への供給を、10-15トンに増やす予定だ。たぶんこの数値も超えるだろう”とウラジオストックでの第三回東方経済フォーラム(EEF)に先立ち、イーゴリ・ブランツェフが述べた。

経済評論家ピーター・ケーニッヒは、これらの措置の重要性と、エネルギーと通貨市場に対してありそうな影響に注目している。ピーター・ケーニッヒはGlobal Researchの常連寄稿者。

スプートニク: 中国に対する金供給増加というスベルバンク計画の背後に一体何がありそうなのか、ご説明いただけますか?

ピーター・ケーニッヒ: これはロシアと中国の間の経済・貿易協定の延長に過ぎません。最初のそうした公式取り引きは、2014年の約250億ドル相当、というか1500億元の通貨スワップ協定でした。

両国の通貨、ルーブルも元も、100%金の裏付けがあることを忘れないように。実際、ルーブルは、約二倍の金の裏付けがあります。

中国・ロシア経済協力も貿易協定も両国通貨も、金で裏付けられているのは、より大規模な既にかなり進んでいる両国経済のドル離れ計画の一環です。言い換えれば、ロシアと中国や上海協力機構(SCO)全体もアメリカ・ドル覇権から急速に抜け出しつつあります。

現実を見つめましょう。欧米通貨制度丸ごと、基本的に詐欺です。民間で作り、民間が所有している、国際決済制度丸ごと、完全な民間組織である連邦準備制度理事会と、BIS(スイスのバーゼルにある国際決済銀行 - 中央銀行の中央銀行とも呼ばれる)に支配されています。あらゆる国際送金や支払いは、ウオール街の銀行を経由しなければなりません。これがワシントンの命令通りに振る舞わない国々をアメリカが“制裁”できる唯一の理由です。これは違法で、いかなる国際法にも対抗できないはずのものです。

ところが国際裁判所もワシントンに支配されているので、アメリカが世界中における犯罪的経済活動の責任を問われる可能性はありません。少なくとも今の所は。少なくとも、欧米のドルを基本とする通貨制度が世界市場の支配権を持っている限りは。だが、これも急速に変わる可能性があります。中国とロシアは、欧米経済からの完全独立に向けて急速に動いています。

厦門で終わったばかりのBRICSサミットは、諸国間や他のSCO諸国との経済協力強化が、欧米の通貨覇権にとっての更なる打撃になるという他の明白な前兆も示しています。

今やSCOとBRICS諸国は、世界の人口の約半分を占め、世界のGDPの三分の一を支配しています。彼らは生存のために西欧を必要としてはいません。その逆です。彼らはこの詐欺的なドルを基本とする‘独占’を容易に打ち破ることが可能です。しかしBRICSやSCOに参加したいであろう、あらゆる新興諸国の経済は、依然相当程度アメリカ-ドルに依存しているので、慎重かつ徐々に行わねばなりません。こうした国々の準備は、依然ほとんどドル建てです。そして、もし欧米のシステムが急速に崩壊すれば、そうした国々は大損することになるでしょう。

スプートニク: 中国の積極的な金準備増大の理由は一体何でしょう?

PK: これは彼らの通貨を守るための一時的な措置かも知れないと思います。特にワシントンによる劇的な土壇場の“ドル救済”行動に対する中国とロシアについて言っているのですが。

例えば、土壇場の抵抗として、連邦準備制度理事会あるいはアメリカ財務省が、IMFにある種の‘金本位制’に回帰するよう指示する可能性があると思います。これは、ドルの大幅切り下げのようなものとなり、金準備や他の金兌換通貨を保有していないあらゆる国々は、結局、膨大なアメリカ・ドル債務を支払わされる羽目になり、再び新たなドル依存の奴隷になります。

金準備を増すことで、ロシアと中国は守られます。また中国とロシアは世界最大の産金国で、年間金生産(2016年は、3,100トン)のほぼ四分の一を占めており、国際金価格決定の上で効果があるでしょう。

現在の金の問題は、金が完全に欧米の通貨制度に組み込まれていることで、国際市場での金価格はアメリカ・ドル建てです。

中長期的に、金は通貨制度の有効な指標や代替ではないと考えています。再三再四見ている通り、金価格は攻撃されやすく、操作され得るので、金は法定不換紙幣より僅かにましに過ぎません。

例えば8月25日、不可解な200万オンスの金取引をブルームバーグが報じた。記事にはこうある“連邦準備金制度理事会のジャネット・イエレン議長が、ワイオミング州ジャクソンホールでの政策決定者たちの集会で講演する約20分前、わずか一分の間に、200万オンス以上にあたる金先物契約が取り引きされました。

金のボラティリティー(60日)が、2005年以来の低水準をつけていた後に、このエピソードは市場に衝撃を与えました。ワシントンにおける政治的不和、アメリカ金利上昇に関する懸念や、アメリカと北朝鮮との緊張のさなかでさえ、金は抑制的モードでした。”

この金価格の明らかな操作が、ロシアと中国間の金取引の増加と何か関係があるのかどうか疑いたくもなる。

スプートニク: 今、まもなく中国が、元建て、金兌換の原油先物契約を始めるものと予想されています。この構想はグローバル石油ゲームのルールをどのように変え得るでしょう? この画期的移行がどれほど早く実現するとお考えですか? この構想で一体誰が恩恵をうけるのでしょう?

PK: あらゆることを変えるでしょう。既にもう、ここ三年か五年 - 中国やロシアやSCOの他の加盟国はもはや炭化水素をアメリカ・ドルでは取り引きしておらず、自国通貨や金で取り引きしています。

元と金による石油先物契約は‘石油取引所’にほぼ相当し - 元と金による炭化水素取引所、全ての産油国や貿易業者が、炭化水素を非ドル建て契約で取り引きできるのです。

これはアメリカ・ドル覇権にとって大打撃になります。アメリカ・ドルが世界中で覇権的性格を維持している主要な理由の一つは、1970年代初期のアメリカとサウジアラビア間の成文化されていない合意によって、OPEC議長のサウジアラビアは、石油とガスが必ずアメリカ・ドルでのみ取り引きされるようにすることになっていました。引き替えに、サウジアラビアは“アメリカの保護”を受け、そこから中東における戦争が指揮され、遂行される多数の米軍基地を擁しています。

この成文化していない全く違法なルールから離脱しようとした人々は大変な代償を払わざるを得ませんでした。例えば、サダム・フセインは、2000年に十年間にわたる経済制裁体制が終わった際、イラクの石油を、ドルではなく、ユーロで取り引きすると発表しました。彼に何が起きたか我々は知っています。同様な考えをしていたカダフィがどうなったかも我々は知っています。またイランは、2007年に、あらゆる炭化水素がアメリカ・ドル以外の通貨で取り引きできるテヘラン石油取引所を発表すると、突然、核兵器開発計画を持っているという非難に直面することになりました。

このアメリカが押しつけた全く違法な‘ルール’で、世界がエネルギー代金を支払うためにドルを必要としているがゆえに、アメリカ財務省が見境なくドルを印刷するのが可能になっているのです。

無限のアメリカ・ドル印刷のもう一つの理由は、1971年にニクソン政権が金本位制を放棄し、ドルが事実上の世界準備通貨になったためです。この詐欺行為も終わるべき頃合いです。中国とロシアが代替案を提示しているのです。

スプートニク: 原油先物契約を開始するという中国の決定で、元で取り引きすることで、ロシアなどの輸出国が、アメリカ経済制裁を回避することを可能にすると専門家たちは考えています。元建て金契約はロシアにとってどのような意味があるとお考えですか?

PK: 5年から10年ほど前までは、大半の国際貿易契約はアメリカ・ドル建てでした、アメリカが関与するしないにかかわらず。これも成文化されていない、WTOが押しつけたルールです。これはもはや当てはまりません。

それゆえドルを基本とする欧米通貨制度から離脱し、そのかわりに元やルーブルや金や他の国の通貨で貿易をすれば‘経済制裁’が全く無効になります。ロシアや中国や多くのSCO加盟国が既に、アメリカ-ドル以外の通貨建て契約で貿易をしているので、既にほとんどそうなっています。

欧米のドルを基本とする通貨制度は、ドル以外の国際貿易契約によって、徐々に権力の座から降ろされ、解体されるのです。

スプートニク: こうした展開は、世界準備通貨としてのドルにどのように影響するでしょう? ドル覇権に対して一体どのような影響をおよぼすでしょうか?

PK: 金を含む、アメリカ・ドル以外の通貨で取り引きすることによって、ドルに対する世界需要は急激に減少し、世界準備通貨としてのドルの重要性も減少します。

約20年前には、あらゆる準備の約90%は、アメリカ・ドル建て資産でした。現在、この数値は60%以下で、減少し続けています。ドル建て準備が50%以下に落ちれば、世界的な準備通貨としてのドル放棄は急速に進む可能性があります。その時に、ドル覇権を救う為のワシントンによる土壇場の抵抗が、ドル準備を抱えている国々を犠牲にして、新たな金本位制という形で出現する可能性があります。

現在の、そして少なくとも過去100年間の欧米経済は、詐欺的な負債に依存した民間の、操作された通貨制度、法定不換紙幣に基づいています。現実には、通貨制度を作り、支えるのは、国家や地域の経済であるべきなのに。

予見しうる将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのものだろうと予想させて頂きましょう。通貨制度を規定するのは、国家や国家連合の強さ、社会経済です。経済の強さは、単なるGDPを遥かに超えた諸指標によって規定されるでしょう。そうした指標には、教育や医療制度などの社会的価値観や、社会が環境や天然資源や紛争解決にいかに対処するかなどの行動上の価値観が含まれます。

これが、中国とロシアの平和の経済に基づく新たな東方経済が、世界に対して、代替案として提示しているものだと私は考えます。

ピーター・ケーニッヒは経済学者で、地政学専門家。彼は元世界銀行職員で、世界中で、環境と水資源について広範囲に働いた。アメリカ、ヨーロッパや南米の大学で講義をしている。彼は、Global Research、ICH、RT、Sputnik、PressTV、The 4th Media (中国)、TeleSur、The Vineyard of The Saker Blogや他のインターネット・サイトに良く寄稿している。彼は事実と、世界銀行での世界中での30年間という経験に基づいたフィクションの「Implosion - An Economic Thriller about War、Environmental Destruction and Corporate Greed」の著者でもある。彼は「The World Order and Revolution! - Essays from the Resistance」の共著者でもある。

記事原文のurl:globalresearch.ca/gold-trade-between-russia-and-china-a-step-closer-towards-de-dollarization/5607965

以上 原文は
eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2017/09/--a618.html


非常にまとまっていて分かりやすい解説だと思います。

「今やSCOとBRICS諸国は、世界の人口の約半分を占め、世界のGDPの三分の一」 というのが、全てを物語っていますよね。
時代が変わったということ。

バランスが変わったわけですから、当然のことながら、今までと異なる仕組みに移行するわけです。

そしてドル一極支配(アメリカが何やっても許される)の時代は終わるのです。

終了間際の悪あがきの戦争などが怖いわけですが。。もちろん。


「予見しうる将来、通貨制度を裏付けるのは、金や他の鉱物ではなく、経済そのものだろうと予想させて頂きましょう。通貨制度を規定するのは、国家や国家連合の強さ、社会経済です。経済の強さは、単なるGDPを遥かに超えた諸指標によって規定されるでしょう。そうした指標には、教育や医療制度などの社会的価値観や、社会が環境や天然資源や紛争解決にいかに対処するかなどの行動上の価値観が含まれます。」
というのが、気が利いていると思いませんか?
本来、国家や社会制度というのは、そうしたものに依拠するものでしょう。


アメリカは武力でロシアに勝てず、経済で中国に勝てなかった。
アメリカ企業の製品を中国が作っているのだから当たり前ですが。。


結局、ロシアが強いのは、資源がある。食料は自給可能。工学も発達している。文化・芸術もある。
武力は強い。しかも、国民の生活守る気まんまんなので、兵士にやる気があるということなのです。

国民の生活を守らないどころか、自国を攻撃して、偽旗作戦で侵略戦争(ドル利権防衛戦争)始めた国。
自国の生産システムぶち壊して、ごく一部の利益のために働かせる国の兵士にやる気が起きるはずがありません。

ドル一極詐欺に盲従していると、またまた敗戦国になりますよ〜

我々の公的年金を運用するGPIFが軍事部門の上位10社全ての株式を所有!上位10社計4651億円、上位34社計1兆3374億円2017/09/18 18:23

公的年金の積立金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、軍事部門の売上高が世界で十位以内に入るすべての企業の株式を保有していることが判明というニュース

詳しくは東京新聞 2017年9月17日 朝刊

GPIF年金運用 軍事上位10社の株保有 本紙調べ
tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201709/CK2017091702000126.html


まとめると
スウェーデンのストックホルム国際平和研究所(SIPRI)の調査2015年
・上位10社全ての株式を所有
・上位100社のうち34社を保有
・保有する株式の時価総額(非軍事部門を含む)の合計は、上位10社計4651億円、上位34社計1兆3374億円
だそうです。


以下は上位10社のうちわけをまとめてみました。
売上高は2014年のもの



1位:ロッキード・マーティン(米) (GPIF保有高665億円)
世界最大の軍需企業。兵器の売上高は総売上高の82%(約374億ドル)

2位:ボーイング (米) (GPIF保有高857億円)
軍用部門は全売上の31%(283億ドル)

3位:BAEシステムズ (英)(GPIF保有高219億円)
兵器の売上高は総売上の94%(257億ドル)
起源はイギリスの国有航空宇宙企業「ブリティッシュ・エアロスペース」1999年に民営化

4位:レイセオン (米)(GPIF保有高450億円)
兵器の売上高は総売り上げの94%(213億ドル)

5位:ノースロップ・グラマン (米)(GPIF保有高418億円)
兵器売り上げ高は総売上の82%(196億ドル)

6位:ゼネラル・ダイナミクス (米)(GPIF保有高570億円)
兵器売り上げ高186億ドル

7位:エアバス・グループ (欧)(GPIF保有高481億円)
兵器売り上げの占める割合は18%(144億ドル)

8位:ユナイテッド・テクノロジーズ (米)(GPIF保有高822億円)
兵器売り上げ高は総売上高の20%(130億ドル)

9位:フィンメッカニカ(レオナルド)(伊)(GPIF保有高44億円)
兵器売り上げ高は総売上高の54%(100億ドル)

10位:L-3コミュニケーションズ (米)(GPIF保有高125億円)
兵器売り上げ高は総売上高の81%(98億ドル)
(元はロッキード)

というわけで、GPIFは、かなりの部分米国の軍事企業の株式を保有していることになる。

ちなみに、米国軍事企業は上位100社のうち54.4%を占めるそうだ


俺たちの年金を人殺しの武器に投資するのは許されない!!

そしてそもそも、不正選挙で無理矢理、国民の年金をギャンブルにぶち込んだわけであり、無効である。

しかも、年金運用はAI(人工知能)でやっているそうだ。
AIでやっているということは、なんでもあり得るということである。
いつか、クラッシュさせられる危険性もある。
その場合、誰も責任を取らないだろう。AI(人工知能)なのだから

年金運用の安直な株式投資は止めさせるべき。

朝鮮民主主義人民共和国が発射した飛翔体が、高度770キロ上空まで到達し宇宙空間を通過、日本から2200キロ離れた太平洋上に落下。2017/09/16 20:14

正確な報道をしよう。

昨日の出来事

朝鮮民主主義人民共和国が発射した飛翔体が、高度770キロ上空まで到達し、宇宙空間を通過、日本から2200キロ離れたカムチャッカ半島の南東の日付変更線付近太平洋上に落下。

国際的な宇宙の概念は高度100Km以上で、これ以上の高度で人工衛星が飛んでいても、誰も領空侵犯などとは言わないし、北ミサイルの高度は700キロ以上なので、我が国の上空では無い。

ほぼ関係が無い。

この飛翔体を理由に学校休校とか、Jアラートとか、全く無意味。


普通に考えて、中距離弾道弾転用可能なロケットの発射実験であり、当然のことながら弾薬は搭載していないので、ロケットや人工衛星が誤って落下するくらいの危険しかない。


以下、みなさまの声より。


#報道特集 今回のミサイル発射でも、日本とは違い避難の警告なども出ず、TVは平常放送という韓国をレポートしていたが、当然だろう。日本や韓国に事故も含めて危険性があるのは以前のスカッドやノドンの発射で、今のICBMの発射実験の方がよほど安全なのだから。日本が異常なだけだろ。

以上引用

朝鮮半島の問題に関しては、中国やロシアが提案したダブルフリーズ(米韓合同演習の停止と北朝鮮のミサイル発射停止を同時に行う)が、最も効果的なのは、前にも書いた通り。

度重なる無言電話・ワン切りの電話は、偽計業務妨害になります。 偽計業務妨害は、3年以下の懲役または50万円以下の罰金です2017/09/16 18:32

現在、度重なる無言電話・ワン切りの電話があり業務に差し支えがあります。

度重なる無言電話・ワン切りの電話は、偽計業務妨害になります。
偽計業務妨害は、3年以下の懲役または50万円以下の罰金です。

刑務所行きたくなかったら、工作員は今直ぐ止めなさい。
前科がつくぞ。

どうせお前ら下っ端の工作員なんて、権力に切り捨てられるだけだ。
更生しろ。

エマニュエル・マクロン仏大統領への抗議活動が40万人規模で行われたようです2017/09/14 21:27

元ロスチャイルド銀行副総裁という陰謀研究している人達にとっては総本山の一角(笑)のエマニュエル・マクロン仏大統領への抗議活動が40万人規模で行われたようです。


以下引用

フランスで改正労働法に反対する初の大規模抗議行動、労組発表で40万人

フランス各地で12日、エマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領(39)の経済改革の目玉である改正労働法に反対する抗議行動が行われた。マクロン大統領による企業寄りの経済政策に対する初の大規模な抗議行動となった。

 仏内務省は約22万3000人がデモ行進に参加し、13人が逮捕されたと発表。一方、鉄道労働者、学生、公務員らに約4000のストライキと180の抗議行動への参加を呼びかけていたフランス最大の労組連合組織、フランス労働総同盟(CGT)は計約40万人が参加したとしている。

以上引用
afpbb.com/articles/-/3142678

『デモ行う前に選挙で落とせよ』って感じですが、フランスの選挙は意味不明な仕組みになっていて、実質20%くらいしか支持率のないマクロン圧勝になっている(実質支持率20%の自民+公明が圧勝したのとよく似ている)


フランス国民が、まだましなのは、大規模なストライキとかをやることで、筆者は昔、フランスのストで電車が動かず、何度も泣かされましたが、一般の人々が、「当然の権利を行使しているだけだからと仕方無い不便さだ」と言っているのが印象的でした。

でなかったら、あれだけの子育て支援とか、教育無料とか、バカンス3週間とかあり得ないです。


マクロンがどこまでぶち壊し、一般のフランス人がどこまで対抗するのか?興味があります。

ドル詐欺とベネズエラ騒動2017/09/12 19:54

ドル詐欺とベネズエラ騒動について櫻井ジャーナルさんが分かりやすくまとめてくださっているの引用
します。

以下引用

ベネズエラは貿易決済を人民元中心の通貨バスケットで実施、中国は石油取引の決済を兌換人民元で

アメリカは世界有数の産油国であるベネズエラのニコラス・マドゥロ政権を倒し、傀儡体制を再建しようとしている。アメリカに反旗を翻したウーゴ・チャベスのようなカリスマ性はないものの、マドゥロは彼の志を引き継いでいる人物だ。中国やロシアはベネズエラがアメリカに蹂躙されることを望んでいない。

その​マドゥロは9月7日、ドルの束縛から解放されると語っていた​が、予想通り、人民元を主とする通貨バスケット制を採用することが明らかにされた。ベネズエラの動きはロシアや中国のドル離れ政策と符合、中国は石油の支払を金に裏付けられた人民元で支払う方針を打ち出している。その仕組みが実現した場合、人民元は上海と香港の取引所で金に換金することが可能だ。

生産を放棄したアメリカは現在、基軸通貨を発行する特権で生きながらえているにすぎない。発行したドルを回収するため、アメリカの支配層はサウジアラビアなど主要産油国に対して決済をドルでするように求め、その代償として軍事力による支配体制の保護(支配者の地位と富の保障)を約束した。集まったドルはアメリカの財務省証券、高額兵器などを購入させて回収するという仕組みだ。これがペトロダラー。カネを回転させるだけのマルチ商法だ。そのほか、金融取引の規制を大幅に緩和して投機市場を育て、そこへ資金を吸い込むという仕組みも作られた。

石油取引の決済をドル以外の通貨で行うようになると、ドルを循環させる仕組みが破綻してしまい、アメリカを中心とする支配システムは崩れてしまう。石油取引の決済をドルからユーロへ変えると発表したイラクのサダム・フセイン体制、金貨ディナールをアフリカの基軸通貨にし、石油取引の決済に使おうとしたリビアのリビアのムアンマル・アル・カダフィ体制はともにアメリカが軍事的に破壊した。

7月20日にはマイク・ポンペオCIA長官はベネズエラの「移行」が期待できるとアスペン治安フォーラムで語り、ドナルド・トランプ大統領はベネズエラを軍事侵攻する可能性があると8月11日に述べ、25日にニッキー・ヘイリー国連大使はベネズエラに対して「独裁制」を許さないと主張している。

ネオコンのH・R・マクマスター国家安全保障補佐官はベネズエラへ近い将来に軍事侵攻することを計画していないと語っているが、軍事侵攻しないということではない。トランプ大統領の過激発言によって軍事侵攻しにくくなったという側面もある。

奴隷国家のサウジアラビアやアパルトヘイト国家のイスラエルをアメリカは決して非難しない。アメリカに「独裁制」と呼ばれた国は自立した国だということを意味している。

ベネズエラを自立させたのは1999年から大統領を務めたチャベス。アメリカで2001年に誕生したジョージ・W・ブッシュ政権はアフガニスタンやイラクを先制攻撃したが、その間、チャベスの排除も試みている。

​2002年にクーデター計画​が始動したが、その黒幕と指摘されているのはイラン・コントラ事件でも登場するエリオット・エイブラムズ、キューバ系アメリカ人で1986年から89年にかけてベネズエラ駐在大使を務めたオットー・ライヒ、そして1981年から85年までのホンジュラス駐在大使で、後に国連大使にもなるジョン・ネグロポンテ。

クーデターの際、アメリカ海軍がベネズエラ沖で待機、新政権は実業家のペドロ・カルモナを中心に組閣されることになっていたというが、この計画は事前にOPECの事務局長を務めていたベネズエラ人のアリ・ロドリゲスからチャベスへ知らされたため、失敗に終わっている。

​WikiLeaksが公表したアメリカの外交文書​によると、2006年にもクーデターが計画されている。「民主的機関」、つまりアメリカの支配システムに組み込まれた機関を強化し、チャベスの政治的な拠点に潜入、チャベス派を分裂させ、アメリカの重要なビジネスを保護し、チャベスを国際的に孤立させるというのだ。

そのチャベスは2013年3月、癌のため、58歳の若さで死亡した。癌の原因が人為的なものかどうかは不明だが、生前、キューバのフィデル・カストロから暗殺に気をつけるよう、経験に基づいて警告されていたことは確か。

2015年2月にもクーデター未遂があったと言われている。この政権転覆作戦を指揮していたのはNSC(国家安全保障会議)で、それを許可したのはリカルド・ズニーガ。CIAの人間で、対キューバ工作の責任者でもある。2月12日にはベネズエラ軍を装った航空機で傭兵会社のアダデミ(かつてのブラックウォーター)が大統領官邸を爆撃、マドゥーロを殺害することになっていた。軍事行動の責任者はSOUTHCOM(アメリカ南方軍)で情報部門を統括していたトーマス・ゲリー准将(当時)とアダデミのレベッカ・チャベス。例によって作戦の司令部はアメリカ大使館で、NEDなどを介して現地のNGOを動かしていた。

以上引用
plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201709110000/


以下は当ブログ過去記事より

基本的に一連の偽旗テロやイラク爆撃やISISの時に出て来たブラックウォーター社→xe→アカデミというのは、南アフリカの人種隔離政策(アパルトヘイト)をやっていた時の南アフリカ政府軍が、ネルソンマンデラ首相になって解体された時に解雇されて傭兵会社作ったのが始まりです。

連中は、自分たちの土地では無い南アフリカの資源を自分達のものにし、現地人を隔離して奴隷にしていたわけで、本気の人種差別優生思想が入ってます。

その後、東西冷戦終結で余った軍隊を飲み込んで巨大化していったようです。


しかも、ブラックウォーター社の秘密情報サービスは多国籍企業モンサントに売却されてましたからね

極悪中の極悪です

常にそういう連中が動いていて侵略戦争を行っているのです。

まず、ドル詐欺(ペトロダラー)を終了させることで侵略戦争を終了させることが必要でしょう。

1959年6月19日沖縄に配備されていた核ミサイルが訓練中に誤って発射されていたことが判明したそうです。2017/09/11 21:59

1959年6月19日沖縄に配備されていた核ミサイルが訓練中に誤って発射されていたことが判明したそうです。
驚愕ですね

本日、NHKでもやってるみたいですが


以下引用

「そう、事故を起こしたミサイルには、広島型原爆と同じ規模の威力を持つ、20キロトンの核弾頭が搭載されていました。もし核爆発を起こしていたら、那覇の街が吹き飛んでいたでしょう。本当に恐ろしいことです」

58年経って初めて、事故にかかわった当事者が語る


ロバート・レプキー氏
男性は、元アメリカ陸軍の兵士、ロバート・レプキー氏(81)。レプキー氏は、1950年代末、沖縄に配備されていた核ミサイル、ナイキ・ハーキュリーズの部隊に所属し、核弾頭を含むミサイル全体の整備を担当していたという。

その事故が起きたのは、1959年6月19日。場所は、人口が集中する那覇に隣接した基地(現在の那覇空港がある場所)。訓練の最中、1人の兵士が誤った装置をミサイルの電気回路に接続したため、ブースターが点火。ナイキミサイルは水平に発射され、そのまま海に落下。巻き込まれた兵士1人が即死した。

そして、このミサイルには、レプキー氏が自ら整備した核弾頭が搭載されていたというのである。アメリカ本土からやってきた事故調査団は、現場の兵士たちに、「事故についてはいっさい話すな」と命じたたため、レプキー氏はこれまで事故については誰にも語ることはなかったという。

沖縄の地元紙を見ると、事故が起きた直後、「ミサイル発射寸前に発火」という米軍当局の発表を報じる記事が出ているものの、事故を起こしたのが核兵器ナイキ・ハーキュリーズであることはおろか、実際に核弾頭が搭載されていたことはいっさい書かれていない。58年経って初めて、事故にかかわった当事者がテレビカメラの前で、その詳細を明かしたのである。

以上引用 以下全文は
toyokeizai.net/articles/-/187336


沖縄には1300発の核弾頭が配備されていたそうだが、非核三原則は嘘である。

現在でも米軍の新型核爆弾の更新のため、日本で人工地震があきれるほど起きている。


ちなみに、911な今朝というか深夜に米軍基地のある相模原市で地震が起きたが

発生時刻 2017年9月11日 0時51分頃
震源地 東京都多摩西部
最大震度 震度3
位置 緯度 北緯 35.7度
経度 東経 139.1度
震源 マグニチュード M3.9
深さ 約50km
震度3
神奈川県 相模原緑区
山梨県 上野原市
http://www.tenki.jp/bousai/earthquake/detail-20170911005116.html

波形が完全なる人工地震 つまり核爆発である
http://www.kyoshin.bosai.go.jp/kyoshin/quake/

人工地震は、波形を見ればわかる。

平和目的核爆発制限条約、あるいは不正選挙によってA級戦犯の孫を首相にし、ポツダム宣言を利用して、米国は新型核兵器の更新のために日本で核実験を繰り返している。(100兆円の予算)

そのために我々は被爆している。
汚染物質を地方にバラまいているのは、米国の核実験による汚染を誤摩化すためだろう。

北朝鮮だけでなく、日本の人工地震も報道しましょうね。


北朝鮮で人工地震と大手ニュースサイトが報道してますけど、なんで北朝鮮の時だけ人工地震と報道するのでしょうか?
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2017/09/03/8668501

平和目的核爆発と平和目的核爆発制限条約
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2014/05/17/7312760


ちなみに、米空軍の秘密任務のX37Bが9月8日に打ち上げられたが、さっそく明日の9月12日に北海道で100ミリ以上の大雨に注意と予報が出ている。

tenki.jp/forecaster/diary/tajimegu/2017/09/11/81461.html

要注意である