velvetmorning blog

１９７７年に、人工的に地震や、その他自然災害をもたらす技術の禁止条約が、結ばれています。

もちろん、この時既に、人工的に地震やその他自然災害をもたらす技術が発展していたからこそ結ばれた条約です。

人工地震とかいうと、直ぐに『とんでも』扱いする人が出てきますが、条約が出来ているくらい、ごく当たり前の事です。 少なくとも、二酸化炭素で環境が激変して自然災害が起きる確率より、断層に核爆弾仕掛けて地震が起きる確率の方が遥かに高いわけですから当然です。

というわけで、自然に起きたわけでは無い地震を調査して、ジュネーブ条約違反として告発し,国際社会に向けて徹底的にアピールしましょう。

そして、これから起きるかもしれない人工的に起きる自然災害が起きる可能性のある場所について、徹底的に調査しましょう。

基本的に人工的に地震を起こす方法は、『GEQ』によれば、地中に圧力をかけて水を注入する。これだけでも地震は起きます（東京大学地震研究所アウトリーチ推進室が出した『地震のすべてがわかる本』　成美堂出版）にもちゃんと掲載されています）

参考 「地学雑誌」掲載の論文　注水に伴う誘発地震の発生特性 ＰＤＦファイル http://www.geog.or.jp/journal/back/pdf111-2/p268-276.pdf

それにプラスして、活断層や地層などを綿密に調査した場所に爆弾を仕掛けてシンクロさせるのが一番簡単な方法だそうです。 ですから、水と穴が必要です。 巨大地震が起きた後では、地面に割れ目が出来ますので、水がある場所ではこの地震は自然にも起きますが、人工に起こすことも可能だそうです。

そして、二酸化炭素などを人工的に地中に埋め込む作業をしていたところ、なども正確に調べましょう。 こういうことをやっているところは、直ぐに中止させるべく努力しましょう。

陰謀論の人達が言ってるHAARPというのは、基本的にオカルトへのパスだと思いますので、考慮しなくて良いでしょう（もしそれが本当なら、どこでも地震起こすことが可能になってしまいますので、いずれにしても調べても無駄です。）

でもそれはまあ、いつもの『はったり』だと思いますので安心してください。 やってるとしたら、もっとアナログな方法です。

もちろん、地震は自然にも起きるわけで、その方が圧倒的に多いわけですし、人の手が加わっているが故に自然の地震が起きる場合もあるので、それも考慮して調査しましょう。

よろしくお願いします。

そして、今回の３１１地震の本震は、あくまでもM7.9の地震だということを知っておいてください。 他に起きた地震をまとめることによって、強引にM9.0にしたということです。

M7.9の地震の余震によってM8以上の地震が起きることはありません。

もしM8以上の地震が来るとすれば、それは必ず人の手が加わったところのはずです。

以下、ジュネーブ条約　　

引用元

データベース『世界と日本』 戦後日本政治・国際関係データベース 東京大学東洋文化研究所　田中明彦研究室 [文書名]　環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約（環境改変技術敵対的使用禁止条約）

[場所]　ジュネーヴ [年月日]　１９７７年５月１８日作成，１９７８年１０月５日効力発生，１９８２年６月４日国会承認 [出典]　外務省条約局，条約集（多数国間条約）昭和５７年，１２９−１３６頁． [備考]　 [全文] 環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約

昭和五十二年五月十八日ジュネーヴで作成 昭和五十三年十月五日効力発生 昭和五十七年六月四日国会承認 昭和五十七年六月四日加入の閣議決定 昭和五十七年六月九日加入書寄託 昭和五十七年六月九日公布及び告示（条約第七号及び外務省告示第一八八号） 昭和五十七年六月九日我が国について効力発生 この条約の締約国は、

平和を強化することの利益に導かれ、軍備競争を停止すること、厳重かつ効果的な国際管理の下における全面的かつ完全な軍備縮小を達成すること及び新たな戦争手段の使用のもたらす危険から人類を守ることに貢献することを希望し、

軍備縮小の分野において更にとるべき措置に関し効果的な進展を図るため交渉を継続することを決意し、

科学及び技術の進歩が新たな環境改変の可能性をもたらすことを認識し、

千九百七十二年六月十六日にストックホルムで採択された国際連合人間環境会議の宣言を想起し、

環境改変技術の平和的目的のための使用が、人間と自然との関係を改善し得ること並びに現在及び将来の世代のための環境の保全及び改善に貢献し得ることを認め、

他方、環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用が人類の福祉に極めて有害な影響を与えるおそれのあることを認識し、

環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用が人類にもたらす危険を無くすため環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用を効果的に禁止することを希望し、この目的の達成のために努力するとの締約国の意思を確認し、

国際連合憲章の目的及び原則に従つて諸国間の信頼の強化及び国際関係の一層の改善に貢献することを希望して、

次のとおり協定した。

第一条

１ 締約国は、破壊、損害又は傷害を引き起こす手段として広範な、長期的な又は深刻な効果をもたらすような環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用を他の締約国に対して行わないことを約束する。

２ 締約国は、１の規定に違反する行為につき、いかなる国、国の集団又は国際機関に対しても、援助、奨励又は勧誘を行わないことを約束する。

第二条

前条にいう「環境改変技術」とは、自然の作用を意図的に操作することにより地球（生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。）又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術をいう。

第三条

１ この条約は、環境改変技術の平和的目的のための使用を妨げるものではなく、また、環境改変技術の平和的目的のための使用に関し一般的に認められた国際法の諸原則及び適用のある国際法の諸規則を害するものではない。

２ 締約国は、環境改変技術の平和的目的のための使用に関する科学的及び技術的情報を可能な最大限度まで交換することを容易にすることを約束し、また、その交換に参加する権利を有する。締約国は、可能なときは、単独で又は他の国若しくは国際機関と共同して、世界の開発途上地域の必要に妥当な考慮を払つて、環境の保全、改善及び平和的利用に関する経済的及び科学的国際協力に貢献する。

第四条

締約国は、自国の憲法上の手続に従い、その管轄又は管理の下にあるいかなる場所においても、この条約に違反する行為を禁止し及び防止するために必要と認める措置をとることを約束する。

第五条

１ 締約国は、この条約の目的に関連して生ずる問題又はこの条約の適用に際して生ずる問題の解決に当たつて相互に協議し及び協力することを約束する。この条の規定に基づく協議及び協力は、国際連合の枠内で及び国際連合憲章に従つて、適当な国際的手続により行うことができる。この国際的手続には、適当な国際機関及び２に規定する専門家協議委員会による作業を含めることができる。

２ １の規定の適用上、寄託者は、締約国から要請を受けた後一箇月以内に専門家協議委員会を招集する。いずれの締約国も、同委員会の委員として一人の専門家を任命することができる。同委員会の任務及び手続規則については、この条約の不可分の一部をなす附属書に定める。同委員会は、その作業中に得たすべての見解及び情報を織り込んだ事実認定の概要を寄託者に送付する。寄託者は、この概要をすべての締約国に配布する。

３ 締約国は、他の締約国がこの条約に基づく義務に違反していると信ずるに足りる理由があるときは、国際連合安全保障理事会に苦情を申し立てることができる。苦情の申立てには、すべての関連情報及びその申立ての妥当性を裏付けるすべての証拠を含めるものとする。

４ 締約国は、安全保障理事会がその受理した苦情の申立てに基づき国際連合憲章に従つて行う調査に対し協力することを約束する。同理事会は、この調査の結果を締約国に通知する。

５ 締約国は、この条約の違反によりいずれかの締約国が被害を受けたと又は被害を受けるおそれがあると安全保障理事会が決定する場合には、援助又は支援を要請する当該いずれかの締約国に対し国際連合憲章に従つて援助又は支援を行うことを約束する。

第六条

１ いずれの締約国も、この条約の改正を提案することができる。改正案は、寄託者に提出するものとし、寄託者は、これをすべての締約国に速やかに送付する。

２ 改正は、締約国の過半数が改正の受諾書を寄託者に寄託した時に、改正を受諾した締約国について効力を生ずる。その後は、改正は、改正の受諾書を寄託する他のいずれの締約国についても、その寄託の日に効力を生ずる。

第七条

この条約の有効期間は、無期限とする。

第八条

１ 寄託者は、この条約の効力発生の五年後に、スイスのジュネーヴに締約国の会議を招集する。この会議は、この条約の目的の実現及び規定の遵守を確保するため、この条約の運用を検討するものとし、特に、環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の危険を無くす上で第一条１の規定が実効的であるかないかを審議する。

２ その後は、締約国の過半数の寄託者に対する提案に基づき、五年以上の間隔を置いて１に規定する会議と同様の目的を有する会議を招集する。

３ 前回の締約国の会議の終了の日から十年以内に２の規定による会議の招集がされなかつた場合には、寄託者は、会議の招集に関してすべての締約国の意見を求める。少なくとも締約国の三分の一又は十の締約国が賛成する場合には、寄託者は、会議を招集するため速やかに措置をとる。

第九条

１ この条約は、署名のためにすべての国に開放される。３の規定に基づくこの条約の効力発生前にこの条約に署名しなかつた国は、いつでもこの条約に加入することができる。

２ この条約は、署名国によつて批准されなければならない。批准書及び加入書は、国際連合事務総長に寄託する。

３ この条約は、２の規定により二十の国の政府が批准書を寄託した時に効力を生ずる。

４ この条約は、その効力発生の後に批准書又は加入書を寄託する国については、その批准書又は加入書の寄託の日に効力を生ずる。

５ 寄託者は、すべての署名国及び加入国に対し、署名の日、批准書又は加入書の寄託の日、この条約及びその改正の効力発生の日並びに他の通知の受領を速やかに通報する。

６ この条約は、寄託者が国際連合憲章第百二条の規定により登録する。

第十条

この条約は、英語、アラビア語、中国語、フランス語、ロシア語及びスペイン語をひとしく正文とするものとし、国際連合事務総長に寄託する。同事務総長は、この条約の認証謄本を署名国及び加入国の政府に送付する。

以上の証拠として、下名は、正当に委任を受けて千九百七十七年五月十八日にジュネーヴで署名のために開放されたこの条約に署名した。

以上引用終わり

http://www.ioc.u-tokyo.ac.jp/~worldjpn/documents/texts/mt/19770518.T1J.html

４１１福島浜通り直下型地震が、地中への二酸化炭素埋め込み実験と関係しているのではないか？という件ですが、読者の方に教えていただいた情報です。

二酸化炭素は，図２−３に示すように，圧力7.39MP以上，温度31.2℃以上で超臨界状態となりますが，現在想定されている地下1000mを越える地下深部に圧入すれば，多くの場合，この温度・圧力条件を満たすことになります．超臨界状態は気体と液体の中間的な状態であり，二酸化炭素の場合，水に対する比重は0.5，粘度は水の1/100〜1/10という，軽い，さらさらとした状態です

中略

また地下に注入した二酸化炭素は，注入箇所周辺では水と反応して酸性となり周辺岩石中の炭酸塩を溶解しますが，上昇に伴って酸性度，圧力，温度が低下すると炭酸塩とともに沈殿し岩石中に固定されことが期待されます

中略

しかし，このような圧入した二酸化炭素の岩盤中の挙動については 十分な研究がなされているとはいえず，今後の研究課題と言えます．

以上、京都大学　石田　毅　教授のhpから引用　全文は http://geo.kumst.kyoto-u.ac.jp/lab/member/Ishida_t/Research%20Subject%202.htm

やはりよく分っていないようです。 でも、実験したいので、予算１００億円ついているので実験したということでしょうか。

そして、はなゆーさんのところで、フォローアップ記事がアップされています。

リンク先に、かなり詳細な記事が出てますので、是非読んでみてください。 当ブログが言っていることが、かなり理解出来ると思います。

二酸化炭素の注入もそうですが、ガス田を掘る時の水圧を高くして削岩する方法がマズいという記事もあるようです。

〔原発・放射能〕福島県の連続地震は「人工的」に惹起された可能性が！ http://alcyone.seesaa.net/article/195646899.html

☆人間が起こした地震[建築の雑誌『施工』(彰国社)] http://www.asyura2.com/07/jisin15/msg/142.html 2007 年 7 月 22 日

しかし、人間は間接的には地震を起こせないことはない。つまり、地震が起きそうなだけ地下にエネルギーがたまっているときには、人為的な行為が地震の引き金を引くことは出来るのだ。

米国コロラド州のデンバー市のすぐ北東で深い井戸を掘って、放射性の汚染水を捨てたことがある。米空軍が持つロッキー山脈兵器工場という軍需工場の廃液であった。それまでは地表にある貯水池に貯めて自然蒸発させていた。厄介ものの汚染水を処分するには自然蒸発よりはずっといい思いつきだと思って始めたのに違いない。井戸の深さは3670メートルもあった。大量の汚染水を捨てるために、圧力をかけて廃水を押し込み始めた。

この廃液処理を始めたのは1962年3月のことだ。3月中に約16,000トンもの廃水が注入された。

四月になって間もなく、意外なことが起きた。もともと1882年以来80年間も地震がまったくなかった場所なのに、地震が起きはじめたのだった。

多くはマグニチュード4以下の小さな地震だったが、中にはマグニチュード5を超える結構な大きさの地震まで起きた。マグニチュード5といえば、松代での群発地震の最大の地震に近い大きさだ。もともと地震活動がごく低いところだから、生まれてから地震などは感じたこともない住民がびっくりするような地震であった。人々はこの工場での水の注入が地震を起こしていることに気づき、ちょっとした騒ぎになった。

そこで、1963年9月いっぱいで、いったん廃棄を止めてみた。すると、10月からは地震は急減したのである。

しかし、廃液処理という背に腹は替えられない。ちょうど1年後の1964年9月に注入を再開したところ、おさまっていた地震が、突然再発したのである。

そればかりではなかった。水の注入量を増やせば地震が増え、減らせば地震が減ったのだ。1965年の4月から9月までは注入量を増やし、最高では月に3万トンといままでの最高に達したが、地震の数も月に約90回と、いままででいちばん多くなった。水を注入することと、地震が起きることが密接に関係していることは確かだった。

量だけではなく、注入する圧力とも関係があった。圧力は、時期によって自然に落下させたときから最高70気圧の水圧をかけて圧入するなど、いろいろな圧力をかけたが、圧力をかければかけるほど、地震の数が増えた。

このまま注入を続ければ、被害を生むような大きな地震がやがて起きないとも限らない。このため地元の住民が騒ぎ出し、この廃液処理計画は1965年9月にストップせざるを得なかった。せっかくの厄介者の処理の名案も潰えてしまったのであった。

地震はどうなっただろう。11月のはじめには、地震はなくなってしまったのであった。

　こうして、合計で60万トンという廃水を注入した「人造地震の実験」は終わった。誰が見ても、水を注入したことと、地震の発生の因果関係は明かであった。

☆今回の地震と長岡の地下にＣＯ２を圧入したこととの因果関係は？ http://www.asyura2.com/07/senkyo38/msg/730.html 2007 年 7 月 19 日

☆新潟地震“人造”だった！？　近くでガス田注水作業　[ZAKZAK] http://www.asyura2.com/07/jisin15/msg/135.html 投稿者 white 日時 2007 年 7 月 19 日

「両地震の震源からほど近いところあるガス田開発では、“水圧破砕法”といって高圧の水を注入して岩を破砕していた。そのことが２回の地震の引き金になった可能性はある」と指摘するのは、地震学者の島村英紀氏。だが、その破砕の震動が地震を誘発するわけではない。問題は「水」なのである。まず、人造とも言われている「誘発地震」のメカニズムから紹介しよう。

「ダムを建設して水を貯めると、周辺で小さな地震が起き始めることは知られています。地下深くの断層面まで水が浸み込むことで、滑り出しの“潤滑剤”になると考えられています」（東大地震研の加藤照之教授）

ニューディール政策で有名な米フーバーダムでは、１９３５年に貯水を始めた翌年から地震が増え、４０年には過去最大のＭ５の地震が起きた。アフリカ・ジンバブエとザンビア国境のカリバダムでも貯水が始まってから地震が急増、満水になった６３年にＭ５．８の地震が起きた。このほか、エジプト・アスワンハイダムなど世界各地の巨大ダムで、貯水後に地震が起きているという。貯まった水自体の水圧で地下深くへ浸透していると考えられるが、井戸への高圧注水も同様の効果をもたらすようだ。１９６０年代、米デンバーの軍需工場で深さ約３６００メートルの井戸を掘り廃液を注入したところ、注入量や水圧と地震の発生が連動していることが観測された。

新潟県のケースでは、「南長岡ガス田」の深さ５１５１メートルの井戸で、０１年夏に１カ月にわたって９５０ｋｇ／ｃｍ２（指先に約１トン）の水圧破砕作業が行われ、昨年秋にも、別の井戸で再度実施された。ちなみに、今回の震源により近い「東柏崎ガス田」での同作業実績はない。

☆〔「地学雑誌」掲載の論文〕注水に伴う誘発地震の発生特性 http://www.asyura2.com/07/senkyo38/msg/800.html 2007 年 7 月 19 日

ＰＤＦファイル http://www.geog.or.jp/journal/back/pdf111-2/p268-276.pdf

☆新・地震学セミナーの掲示板から http://www.asyura2.com/07/senkyo38/msg/731.html 2007 年 7 月 19 日

この地震は図に示しますように、液化炭酸ガスを地中に圧入する実験をしてきた長岡市深沢の帝国石油サイトから北西に20km弱に位置します。

この深沢から南東に20ｋｍ弱の木沢付近が三年前の中越地震の震央であったことを考えると、断層が跳ね上がって地震が起きるという地震の定説には疑問を感じます。

中越地震から約3年経過していますが、3年弱の間に液化ガス圧入による解離層の不安定化現象が解離水素ガスを貯留させて、今回の地震になったという可能性もあるのではないかと思います。

右側の図に示すように、直後から余震が多発しております。地震の原因が「太平洋プレートがユーラシアプレートを押しているために生じる歪が開放されて起きた地震（京大防災研究所川崎教授談：NHK報道）」であるのなら、どうしてこのように大きな地震を契機として歪の開放という地震現象が多発するのか説明が出来ません。

余震は圧力と温度で決まってくる解離層（解離条件）の安定が図られるまでは、終わることがないと思います。

今回の地震が液化炭酸ガス圧入によるものかどうかは分かりませんが、震源も規模も地震の性質も中越地震と同じであるという報道を聞くと、その可能性もあると考えられると思います。

☆地震爆発説の検討（肯定的意見） http://www.ailab7.com/kousatu.html

〔史料〕「福島原発は人工地震」説を補強するかもしれない国会質問 http://alcyone.seesaa.net/article/195653212.html