velvetmorning blog

イタリアでまた大きな地震があったようですが

【地震速報 M6.6】10月30日 15:40頃、イタリアのNorciaから北6kmの地点でM6.6の地震がありました。 アメリカ地質調査所

EMSC
2016-10-30 06:40:18.3
42.84 N 13.11 E 10km M6.5 CENTRAL ITALY

2016-10-26 19:18:07.2 42.92 N 13.13 E 8km M6.1 CENTRAL ITALY

2016-10-26 17:10:36.2 42.88 N 13.13 E 9km M5.5 CENTRAL ITALY
emsc-csem.org/Earthquake/europe/M5/



ちょっと前、こんなのありましたよね。

シリア対露制裁を潰したのは、レンツィ・イタリア首相

シリア爆撃の対露制裁発動に反対したのはスペイン、オーストリア、キプロス、ギリシャ、そしてこれを堂々と率いたのはイタリアだったことを明らかにしている。
jp.sputniknews.com/politics/201610212929771/



フランスの議会がウクライナにおける対ロ制裁解除議決した後も歴史的に大きな（数世紀ぶりの）地震あったよね。

もう、訴えた方が良いと思うよ。

犯人明らかだろ。

鳥取地震と選挙とガン利権
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2016/10/22/8234075
のつづきです。

今回の地震は、人形峠の地下ウラン採掘坑道と一致しているという情報もあります。

そうすると、放射能がヤバそうです。
あそこは、放射性廃棄物が膨大にありますから。。

人形峠では、こんなことがあったようです。

以下引用

鳥取県中部の地震で震度６弱を観測した今回の地震で、震度５強を観測した原子力関連施設の日本原子力研究開発機構人形峠環境技術センター（岡山県鏡野町、操業停止中）では約１時間停電し、非常用発電機が起動した。

以上引用
mainichi.jp/articles/20161021/k00/00e/040/322000c

全国で使用される 人形峠のウランレンガ 日本で知ってる人はどれだけいるんだろう？
matome.naver.jp/odai/2140881857002279601


鳥取地震ですが、またやらせでいろいろ出てますね。

同じ日の夜に、テレビ放映のドラえもんで、地震の時にシズカちゃんをちゃんと守れるのか確かめるため、ドラえもんが地震を起こす道具を出す場面が出てきたようです。
丁度、その時にテロップで地震速報。

詳しくは
ドラえもんのせいで鳥取地震 [223res/分][金曜夜]
http://sonohimori.blog.jp/archives/7604977.html


さらに、同日夜、ルパン三世「ルパンＶＳ複製人間（マモー）」を放映

内容
「表では世界一の謎の大富豪「ハワード・ロックウッド」として、鉄鉱、造船、運輸、報道によって世界の富の3分の1を支配しており、近年では考古学の発掘を手がけている。その正体はクローン技術によって1万年を生き、歴史を影から動かしてきたと自称する者。」

これ、ロックフェラーがモチーフになっていると思いますが、地震兵器が出てきます。


ルパンを配給した東宝は、映画『日本沈没』の映画も作ってますね

映画『日本沈没』の２代目の２００６年版は、３１１の原型になっているわけです。

以下過去記事から引用

京都祇園　車暴走事件と藤崎慎吾の『日本を沈める方法』

またまた京都で車が暴走だそうで、２人死亡１０人が怪我とか。。

やはり、尋常じゃないようです。

今回のは、ちょっとまだ調査中ですが、前回の祇園の件は、読者の方から教えていただいた情報で、ものすごく興味深いことが分ってきました。

暴走して人をはね、死んだ犯人の名前は、藤崎晋吾

同姓同名のノンフィクションライターが居ます。


藤崎慎吾（ふじさき しんご、1962年3月5日 - ）は東京都出身の小説家、ノンフィクションライター。本名遠藤慎一。米メリーランド大学大学院海洋・河口部環境科学専攻修士課程修了。
• 日本SF作家クラブ会員
• 宇宙作家クラブ会員

ノンフィクション
• 深海のパイロット(藤岡換太郎、田代省三との共著)
• 日本列島は沈没するか？(西村一、松浦晋也との共著）
• 辺境生物探訪記―生命の本質を求めて(長沼毅との共著)

wikipedia

『深海のパイロット』

『日本列島は沈没するか？　　』

！！！

で、ちょっとこの本『日本列島は沈没するか？　　』西村一、藤崎慎吾、松浦晋也　共著を読んでみると。。

以下引用　要約

筆者が『日本沈没』のリメイク映画と続編小説の計画を耳にしたのは２００４年７月にJAMSTECで小松左京センセイに会った時。

それをきっかけに、今だったら日本をどうやって沈没させられるか考え出した。

翌月、岐阜の日本SF大会で『日本を沈める方法』を発表

で、これ要約すると、日本の造山運動を支えているプレートの動きを逆向きに変えて日本を沈降させるというもの。
by 西村一

１９５５年、大阪府生まれ。

科学技術庁（現、文部科学省）、船舶技術研究所（現、海上技術安全研究所）、宇宙開発事業団（現、JAXA）などを経て、現在は海洋研究開発機構（JAMASTEC）に勤務。

そのかたわら、ベスト地球・海洋SFファン投票、オレっちのノーチラス号コンテスト、水中ロボコン推進委員会などを主催。

以上引用おわり


ここで、最近の発表で気付かないだろうか？
太平洋側から日本海側へ動いていたずれが、３１１地震を境に、今までと逆向きに動いているというGPSの調査結果だ。


もちろん、GPSの調査結果そのものが捏造された結果だと当ブログは考えているわけだが。


この本がポイントだったのか。

で、『日本列島は沈没するのか？』には、日本列島を沈没から救う方法』とやらが書いてある。

その方法とは、深海掘削船で深海を掘削し、高圧で水を注入するんだそうだ。
by西村一

『それ、巨大地震が起きて、日本沈没だろ』

小松左京の『日本沈没』の主人公は、元米軍情報部のジャニーさんちの草なぎくんですね、そうですね。

放射能除去装置を持ってくる『宇宙戦艦ヤマト』の実写版『スペースバトルシップ　ヤマト』の主人公も元米軍情報部のジャニーさんちの木村くんでしたけど。。

福島第一原発事故で、放射能がダダ漏れになった福島の浪江町で、偶然『ダッシュ村』を作っていたのも元米軍情報部のジャニーさんちのTOKIOでしたね。

（跡地でNASAが放射能調査＝ジャニーさんのお兄さんはNASA）


小松左京の妹は、附属池田小事件で犯人とされる宅間守と結婚していた人物である。
（宅間守は、航空自衛隊出身で、日航機１２３便事故の現場担当だった人物である）

この藤崎慎吾（ノンフィクション作家）が通っていた学校が、これまた興味深い。


以下引用

メリーランド大学カレッジパーク校（University of Maryland, College Park、略称：UM、UMD、または UMCP）はアメリカ合衆国ワシントンD.C.の郊外メリーランド州カレッジパークに位置する州立総合大学である。ノーベル賞やフィールズ賞受賞者を輩出している。パブリック・アイビーに数えられることもある。


• 米国土安全保障省からの助成の下、テロリズムの行動的・社会的基盤を研究するリサーチセンターを創設
• 2005年1月初、NASAと共同で宇宙探査機ディープ・インパクトを打上げ。2005年7月4日、当機はテンペル第1彗星に衝撃弾を撃ち込んで生じたクレーターと塵を観測し、彗星の核を本機及び衝撃弾に搭載されたカメラで撮影
• 全米における鳥インフルエンザの感染と予防に関する研究の主導


メリーランド・大学システムの一部であるメリーランド大学ユニバーシティ・カレッジ校(UMUC; en:University of Maryland University College)が 三沢飛行場、横田飛行場、岩国飛行場、佐世保基地、キャンプ・ハンセンなどに基地内大学を開校している。文化交流の一環で日本人も就学が可能であり、地元自治体などがその窓口になっているが、授業は本国と同じく英語である。授業料は米国人と同じ条件であり、渡航費や現地での生活費が不要なことも相俟って安価に留学に近い環境での勉強を可能としている。


提携校としては共立薬科大学などがある。広島大学も交流協定を締結している。


米国土安全保障省からの助成の下、テロリズムの行動的・社会的基盤を研究するリサーチセンターを創設

全米における鳥インフルエンザの感染と予防に関する研究の主導

三沢飛行場、横田飛行場、岩国飛行場、佐世保基地、キャンプ・ハンセンなどに基地内大学を開校している。


日本人の卒業生

八代尚宏 - 国際基督教大学教養学部社会科学科教授
日本経団連が導入を強く推し進め、厚生労働省が検討しているホワイトカラーエグゼンプション推進派の一人


土山實男 - 青山学院大学教授、国際政治学者
土山 實男（つちやま じつお、1950年 - ）は、日本の国際政治学者、青山学院大学国際政治経済学部教授、同副学長。専門は、国際政治学、安全保障論。

福井県生まれ。1973年青山学院大学法学部卒業、1979年ジョージ・ワシントン大学大学院修士課程修了、1984年メリーランド大学カレッジパーク校大学院博士課程修了、博士号取得。ハーバード大学ジョン・M・オーリン戦略研究所客員研究員、海上自衛隊幹部学校講師などを務める。防衛戦略研究会議委員、平和・安全保障研究所理事などを歴任。日本国際政治学会、国際安全保障学会、国際法学会に所属する。現実主義を研究対象とする。


単著
• 『安全保障の国際政治学――焦りと傲り』（有斐閣, 2004年）

共編著
• （永井陽之助）『秩序と混沌――冷戦後の世界』（人間の科学社, 1993年）
• （西原正）『日米同盟Q&A100――全貌をこの一冊で明らかにする』（亜紀書房, 1998年）
• （増田弘）『日米関係キーワード』（有斐閣, 2001年）
• （渡辺昭夫）『グローバル・ガヴァナンス――政府なき秩序の模索』（東京大学出版会, 2001年）
• Japan in International Politics: the Foreign Policies of an Adaptive State, co-edited with Thomas U. Berger and Mike M. Mochizuki, (Lynne Rienner, 2007).

] 訳書
• ジョセフ・S・ナイ『核戦略と倫理』（同文舘出版, 1988年）

wikipedia


あれれれ、日中戦争漁父の利計画のジョセフ・ナイの本を翻訳した人です！
ジョセフ・ナイって、２０１１年１１月１１日＝スリーイレブン＝KKKの日本へのTPP予備交渉参加のために来日してたお仲間ですね。

以上、過去記事より引用

さらに言えば、憲法改正して、自衛隊を日本軍にしろと言ってるアーミテージ・ナイレポートの人です。


さらこれ、調べてみると、

ルパン三世 ルパンVS複製人間』（ルパンさんせい ルパンたいクローン）は、1978年12月16日に公開されたモンキー・パンチ原作のアニメ

ということは、地震兵器の敵対的使用禁止条約の制定に合わせて作られた映画のようです。

いまだに、人工地震や地震兵器というと、「とんでも」だと思い込んでいる人が居て困るのですが、普通に存在するから禁止条約が出来たのです。


以下、ジュネーブ条約　　

引用元

データベース『世界と日本』
戦後日本政治・国際関係データベース
東京大学東洋文化研究所　田中明彦研究室
[文書名]　環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約（環境改変技術敵対的使用禁止条約）

[場所]　ジュネーヴ
[年月日]　１９７７年５月１８日作成，１９７８年１０月５日効力発生，１９８２年６月４日国会承認
[出典]　外務省条約局，条約集（多数国間条約）昭和５７年，１２９－１３６頁．
[備考]　
[全文]
環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約


昭和五十二年五月十八日ジュネーヴで作成
昭和五十三年十月五日効力発生
昭和五十七年六月四日国会承認
昭和五十七年六月四日加入の閣議決定
昭和五十七年六月九日加入書寄託
昭和五十七年六月九日公布及び告示（条約第七号及び外務省告示第一八八号）
昭和五十七年六月九日我が国について効力発生
この条約の締約国は、

平和を強化することの利益に導かれ、軍備競争を停止すること、厳重かつ効果的な国際管理の下における全面的かつ完全な軍備縮小を達成すること及び新たな戦争手段の使用のもたらす危険から人類を守ることに貢献することを希望し、

軍備縮小の分野において更にとるべき措置に関し効果的な進展を図るため交渉を継続することを決意し、

科学及び技術の進歩が新たな環境改変の可能性をもたらすことを認識し、

千九百七十二年六月十六日にストックホルムで採択された国際連合人間環境会議の宣言を想起し、

環境改変技術の平和的目的のための使用が、人間と自然との関係を改善し得ること並びに現在及び将来の世代のための環境の保全及び改善に貢献し得ることを認め、

他方、環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用が人類の福祉に極めて有害な影響を与えるおそれのあることを認識し、

環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用が人類にもたらす危険を無くすため環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用を効果的に禁止することを希望し、この目的の達成のために努力するとの締約国の意思を確認し、

国際連合憲章の目的及び原則に従つて諸国間の信頼の強化及び国際関係の一層の改善に貢献することを希望して、

次のとおり協定した。

第一条

１ 締約国は、破壊、損害又は傷害を引き起こす手段として広範な、長期的な又は深刻な効果をもたらすような環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用を他の締約国に対して行わないことを約束する。

２ 締約国は、１の規定に違反する行為につき、いかなる国、国の集団又は国際機関に対しても、援助、奨励又は勧誘を行わないことを約束する。

第二条

前条にいう「環境改変技術」とは、自然の作用を意図的に操作することにより地球（生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。）又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術をいう。

第三条

１ この条約は、環境改変技術の平和的目的のための使用を妨げるものではなく、また、環境改変技術の平和的目的のための使用に関し一般的に認められた国際法の諸原則及び適用のある国際法の諸規則を害するものではない。

２ 締約国は、環境改変技術の平和的目的のための使用に関する科学的及び技術的情報を可能な最大限度まで交換することを容易にすることを約束し、また、その交換に参加する権利を有する。締約国は、可能なときは、単独で又は他の国若しくは国際機関と共同して、世界の開発途上地域の必要に妥当な考慮を払つて、環境の保全、改善及び平和的利用に関する経済的及び科学的国際協力に貢献する。

第四条

締約国は、自国の憲法上の手続に従い、その管轄又は管理の下にあるいかなる場所においても、この条約に違反する行為を禁止し及び防止するために必要と認める措置をとることを約束する。

第五条

１ 締約国は、この条約の目的に関連して生ずる問題又はこの条約の適用に際して生ずる問題の解決に当たつて相互に協議し及び協力することを約束する。この条の規定に基づく協議及び協力は、国際連合の枠内で及び国際連合憲章に従つて、適当な国際的手続により行うことができる。この国際的手続には、適当な国際機関及び２に規定する専門家協議委員会による作業を含めることができる。

２ １の規定の適用上、寄託者は、締約国から要請を受けた後一箇月以内に専門家協議委員会を招集する。いずれの締約国も、同委員会の委員として一人の専門家を任命することができる。同委員会の任務及び手続規則については、この条約の不可分の一部をなす附属書に定める。同委員会は、その作業中に得たすべての見解及び情報を織り込んだ事実認定の概要を寄託者に送付する。寄託者は、この概要をすべての締約国に配布する。

３ 締約国は、他の締約国がこの条約に基づく義務に違反していると信ずるに足りる理由があるときは、国際連合安全保障理事会に苦情を申し立てることができる。苦情の申立てには、すべての関連情報及びその申立ての妥当性を裏付けるすべての証拠を含めるものとする。

４ 締約国は、安全保障理事会がその受理した苦情の申立てに基づき国際連合憲章に従つて行う調査に対し協力することを約束する。同理事会は、この調査の結果を締約国に通知する。

５ 締約国は、この条約の違反によりいずれかの締約国が被害を受けたと又は被害を受けるおそれがあると安全保障理事会が決定する場合には、援助又は支援を要請する当該いずれかの締約国に対し国際連合憲章に従つて援助又は支援を行うことを約束する。

第六条

１ いずれの締約国も、この条約の改正を提案することができる。改正案は、寄託者に提出するものとし、寄託者は、これをすべての締約国に速やかに送付する。

２ 改正は、締約国の過半数が改正の受諾書を寄託者に寄託した時に、改正を受諾した締約国について効力を生ずる。その後は、改正は、改正の受諾書を寄託する他のいずれの締約国についても、その寄託の日に効力を生ずる。

第七条

この条約の有効期間は、無期限とする。

第八条

１ 寄託者は、この条約の効力発生の五年後に、スイスのジュネーヴに締約国の会議を招集する。この会議は、この条約の目的の実現及び規定の遵守を確保するため、この条約の運用を検討するものとし、特に、環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の危険を無くす上で第一条１の規定が実効的であるかないかを審議する。

２ その後は、締約国の過半数の寄託者に対する提案に基づき、五年以上の間隔を置いて１に規定する会議と同様の目的を有する会議を招集する。

３ 前回の締約国の会議の終了の日から十年以内に２の規定による会議の招集がされなかつた場合には、寄託者は、会議の招集に関してすべての締約国の意見を求める。少なくとも締約国の三分の一又は十の締約国が賛成する場合には、寄託者は、会議を招集するため速やかに措置をとる。

第九条

１ この条約は、署名のためにすべての国に開放される。３の規定に基づくこの条約の効力発生前にこの条約に署名しなかつた国は、いつでもこの条約に加入することができる。

２ この条約は、署名国によつて批准されなければならない。批准書及び加入書は、国際連合事務総長に寄託する。

３ この条約は、２の規定により二十の国の政府が批准書を寄託した時に効力を生ずる。

４ この条約は、その効力発生の後に批准書又は加入書を寄託する国については、その批准書又は加入書の寄託の日に効力を生ずる。

５ 寄託者は、すべての署名国及び加入国に対し、署名の日、批准書又は加入書の寄託の日、この条約及びその改正の効力発生の日並びに他の通知の受領を速やかに通報する。

６ この条約は、寄託者が国際連合憲章第百二条の規定により登録する。

第十条

この条約は、英語、アラビア語、中国語、フランス語、ロシア語及びスペイン語をひとしく正文とするものとし、国際連合事務総長に寄託する。同事務総長は、この条約の認証謄本を署名国及び加入国の政府に送付する。

以上の証拠として、下名は、正当に委任を受けて千九百七十七年五月十八日にジュネーヴで署名のために開放されたこの条約に署名した。

以上引用終わり
ioc.u-tokyo.ac.jp/~worldjpn/documents/texts/mt/19770518.T1J.html